ビジネスフォン・PBXの小規模オフィスでの導入例を紹介します。(その1-1)
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社員数4名、アナログ回線3回線、コードレス付きの一般電話機で運用中
社員数4名、アナログ回線3回線で運用しているオフィスの一例です。
ビジネスフォン(ビジネスホン)は利用せずに、コードレス付きの一般電話機で電話対応を行っています。
インターネット用の回線はADSL(FAXと兼用)を利用しています。
コードレス子機のうち1台は状況に応じて応接スペースで利用することもあります。
小規模オフィスではよくある利用例の1つといえるでしょう。
アナログ回線3回線あるうちの2回線は代表組されており、1本目が使用中の時に着信すると2本目に着信するようになっています。
代表番号と子番号に対してコードレス電話機を接続しており、子機を含めて合計4台の電話機を使用しています。
のこりのアナログ回線はADSL回線の契約をしており、スプリッタでADSLモデムとFAXを分離して使用しています。
事務用のアナログ回線を3本契約して利用しているので、月額基本料金を1回線あたり2400円として、3回線合計で7200円の月額基本料金を支払っています。
あとは通話時間に応じた通話料金を支払います。
現状のメリット、デメリット
メリット
- コードレス電話機は一般の家電量販店でも入手可能で、さほど高い代物ではないので、何かあっても自分達で対応可能。
- ビジネスフォン・PBXのようにリースを組んでいないので、リース料金等の支払いが発生しない。
- トータルでのコストが安い。
デメリット
- 電話の取次ぎは基本的に受話器の手渡しになるので、状況によっては取次ぎが困難な時がある。
- ナンバーディスプレイ契約をしていないので、どこからかかってきたのか分からない。
- 電話機ごとに短縮登録する必要がある、あるいは短縮ダイヤルを利用できない。(利用しずらい)
- 拡張性に乏しいので、どうしても限界がある。
社員が増えることになった
会社の業務が順調に推移していくと、業務を拡大し、社員を増員することになります。
社員を増員すると、その分の設備投資が必要になり、場合によってはオフィスを移転する必要性も出てきます。
その設備投資の中に電話設備も含まれることになるので、どういった方向で見直すのか考える必要があります。
電話設備の導入例をいくつか挙げてみましょう。
