停電対応電話機が動作しない【NEW】

停電対応電話機はビジネスフォン、PBXが停止したときに、電話回線と停電対応電話機が自動的に直結されることで動作します。

ですので停電対応電話機には通常の多機能電話機よりも2芯～4芯多く電話線が接続されることになります。

停電対応電話機は通常の多機能電話機と見た目にほとんど違いはありません。

よくあるのが、次のようなケースです。

• レイアウト変更時に停電対応電話機と多機能電話機の線を入れ替えて接続した。
• 電話回線の種類を変更した。（アナログ回線からINS64回線、あるいはひかり電話に変更した、等）
• 最初から停電対応電話機に停電接続されていなかった。あるいは誤った接続がされていた。
• 停電対応電話機の停電回路が故障していた。（ビジネスフォン、PBX本体あるいは停電対応電話機の故障）

停電用電話機はほとんど使われるケースが無いといっても過言ではない電話機なのですが、緊急時に正常に動作しなくては意味がありません。

上記のようなケースに心当たりがあるようでしたら、工事業者に依頼することをおすすめします。

留守番応答メッセージの録音

留守番を利用するためには留守番応答メッセージが必要となりますが、別段何も録音しなくても最初からある程度のメッセージが入っていることがあります。

しかし、デフォルトのメッセージは必要最小限のことしかしゃべりませんので、営業時間や会社名等、別途情報を案内したいときには実用的とはいえません。

多くの場合、社内の女性、あるいは企業全体で使用している外部音源等を利用して留守番応答メッセージを録音します。

あるいはプロの声優にお願いして録音することもあります。

留守番メッセージも会社の顔の1つと言えなくもないので、周囲の雑音が多い状況で応答メッセージを録音することはおすすめできません。

録音する際には、応答メッセージの原稿をあらかじめ作成しておき、少し練習してから行うように心がけましょう。

短縮ダイヤルの登録電話機がわからない

短縮ダイヤルを登録する電話機（親機）をビジネスフォン、PBX更新時に決めたのはいいものの、何度か事務所のレイアウトを変更、内線番号もばらばらになってしまい、どの電話機から短縮を登録していたか分からなくなってしまった。

あるいはしばらく登録することがなかったため、いざ登録しようとなったときに、どの内線電話機から短縮登録ができるのか忘れてしまった。

上記のような理由から短縮ダイヤルを利用することが減った、あるいはなくなってしまったといったケースがたびたび見受けられます。

短縮ダイヤルの登録はだいたい決まった人が行うケースが多いので、特定の電話機からのみ登録できるように設定するのがセオリーとなっています。

しかし短縮登録を行っていた人が部署異動、あるいは退職等でいなくなり、引き継ぐ人がいなくなってしまうことも考えられます。

そういったリスクを回避する方法の1つとして、特定の電話機に制限するのではなく、どの電話機からでも短縮登録可能な状態に設定しておくことが挙げられます。

短縮登録の方法さえ把握しておけば、どの電話機からでも登録が可能なので、まったく登録ができない状態を回避することができます。

関係者以外が短縮登録の操作を行う可能性も考えられますが、よほどのことが無い限り、その可能性は低いように思われます。

短縮を常時管理しているような会社であれば、特定の内線電話機からのみ操作を許可しますが、登録の頻度が少ない、短縮ダイヤルの依存度が少ない会社であれば、制限をかけずにどの電話機からでも登録できる状態にしておいたほうが、後々上記のような登録不可状態を避けられるかと思います。（あくまでもケースバイケースですが）

相手にフリーダイヤルの番号を通知したい

契約しているフリーダイヤルの番号をかけた相手に通知したいが、どうしたらよいのか？といった質問がたびたびあります。

通常、フリーダイヤル、フリーコールといった「0120」「0800」等の番号は着信に対しての契約となるので、発信に対しては通常の電話番号が相手に通知される形になります。

相手にフリーダイヤル、フリーコールの番号を通知させるためにはNTT等のキャリア（電話事業者）と「特定番号通知サービス」を契約する必要があります。

この「特定番号通知サービス」を契約して、初めて相手にフリーダイヤル、フリーコールの番号を通知させることが可能となります。

着信と発信でかならずしも同一の回線である必要がないので、利用状況に応じた契約を行うことができるようになっています。

多機能電話機の装飾

ビジネスフォンで使用する多機能電話機は、ファンクションキーの数や本体の色、液晶画面の有無等の違いによりラインナップされています。

メーカーによってラインナップされている数は当然異なってきます。

通常は多機能電話機を導入する前に、選定を行いますが、導入後でもある程度の装飾の変更が可能な場合もあります。

主に以下のようなパターンが見受けられます。

• 電話機のシート色の変更
• 電話機のサイドパネルの変更
• ハンドセット部分の換装
• ファンクションキー部分の換装

ビジネスフォン、PBXを取り替えるタイミング

ビジネスフォン、PBXの法定耐用年数は6年程度となっていますが、必ずしも6年ごとに取り替えなければならないということはありません。

設置状況、メンテナンス状況によっては、10年でも十分に使用に耐えることもあれば、6年持たせることが厳しいこともあります。（後者のパターンは滅多にありませんが）

ビジネスフォン、PBXを取り替えるタイミングは以下のようなパターンがよく見受けられます。

• リース期間終了（リースアップ）に伴う取替え
• ビジネスフォン、PBX製造メーカーのサポート終了に伴う取替え
• 新機能、新サービス対応に伴う取替え
• 会社、事業拡大に伴う取替え
• 事務所移転に伴う取替え
• 業務体制の革新のための取替え
• 故障、不具合に伴う取替え
• 設置業者変更に伴う取替え

電話が故障したんだけど？

電話が故障した場合、どのような故障なのかある程度絞り込むことで、電話設置業者の対応を少しでも早くすることができます。

様々な故障があるかと思いますが、以下にいくつか例を挙げてみましょう。

• 多機能電話機が動作しない。（不通状態）
• ボタンの不良（通話は可能）
• 液晶画面がつかない（通話は可能）
• ランプがつかない（通話は可能）
• 外線通話できない（内線通話は可能）
• ベルが鳴動しない（通話は可能）
• 相手の声が聞こえない、もしくはこちらの声が相手に聞こえない
• 通話音量が低い
• ノイズが入る（常時、あるいは外線通話時のみ、特定の相手との通話じのみ等）
• 内線が全て動作しない。（システムダウン状態）
• 特定の部署の電話機が全て動作しない。（不通状態）

これらの情報をより詳しく電話設置業者に伝えることで、初動がより早く正確になり、場合によっては電話対応だけで解決することもあります。

業者に連絡する際には故障した電話機の症状、内線番号、設置場所、故障開始時期等をわかる範囲で伝えるようにこころがけましょう。

どこのメーカーの製品がいい？

ビジネスフォン（ビジネスホン）、PBX（電話交換機）のメーカーは様々ありますが、具体的にどのメーカーの製品がいいか？といわれても一概に答えることはできません。

製品としてトータルで性能が高くても、実際に必要とする機能の使い勝手や、電話機のデザイン、価格等の様々な要素が絡んできます。

まずビジネスフォンありき、で考えるのではなく、実際に必要とする機能を精査し、電話機のデザインや価格等を考慮した上でビジネスフォン、PBXを比較、検討することをおすすめします。

以下のビジネスフォン、PBXの製造メーカーを挙げます。

• NTT-ME
• NECインフロンティア
• OKIネットワークス
• FUJITSU
• 日立製作所
• SAXA
• IWATSU
• ナカヨ
• パナソニック

自分達でビジネスフォンを設置したいんだけど

ビジネスフォンを業者に頼らずに設置したいというケースがあるかと思いますが、基本的にはおすすめできません。

ビジネスフォンの工事を行うためには、電気通信の「工事担任者」という資格が必要となります。内線の設置台数、収容する回線数及び回線の種類に応じて、工事担任者の資格もいくつかに分かれており、その資格で定められた範囲を超える作業は行ってはならないことになっています。

また、実際に工事をするにあたっては、電話線（ケーブル）や専用の接続端子、ケーブル保護具（モール、ダクト等）、入線用の専用道具等様々なものが必要となります。

仮にそれらのものがそろっていたとしても、プロと素人では施工スピードや実際の仕上がりに大きな差があります。

その場だけのことではなく、張性及びメンテナンス性に優れた設計を業者と打ち合わせして、長期的なコストパフォーマンス、メリットに重点を置くようにしたほうが結果的に良い結果につながるかと思われます。

PHSやカールコードレスの着信鳴動が遅い

デジタルコードレス電話機（PHS）やカールコードレス電話機は、通常の固定電話機と比べて、着信鳴動や応答速度に若干のタイムラグが発生します。

機種やメーカーによってタイムラグの差はありますが、概ね1秒～2秒程度の遅れが発生します。

電話業務に注力されている場合には、PHSやカールコードレス電話機はあまり向いているとはいえません。

業務状況に応じて最適な電話機を選択するようにしましょう。

いい業者の見分け方ってある？

ビジネスフォン・PBX設置業者の良し悪しの見分け方ですが、担当者の個人差による部分も大きいので一概には言えませんが、以下のような点から判断されてみてはいかがでしょうか。

【良い業者例】

• 担当者が打ち合わせを根気良く行ってくれる
• 無理やり機種を押し付けるのではなく、ベストな機種へのプロセスを重視している
• 工事が丁寧で、拡張性にも優れている
• 設備資料がしっかりしている
• 質問の返答が早くてわかりやすい
• 多少の無理でも快く応じてくれる
• できること、できないことをはっきりと教えてくれる
• 先を見据えた提案をしてくれる
• 取扱説明書が丁寧に作られている

【悪い業者例】

• 打ち合わせが適当で短い
• 根拠無く機種を限定する
• 工事が雑で、拡張性に乏しい
• 設備資料がいい加減、あるいは資料自体がない
• 質問の返答があいまいでわかりにくい
• 契約内容以外のことは即断られる
• できることしか教えてくれない
• その場限りの提案しかしてくれない
• 取扱説明書がわかりにくい

ビジネスフォン、PBXを取り替えても電話機は流用したい

ビジネスフォン、PBXを取り替える時には、通常は多機能電話機もセットで取り替えることが多いです。しかし中には多機能電話機はそのまま流用して、ビジネスフォン、PBX本体のみ取り替えるといったケースも見受けられます。

多機能電話機は基本的にはビジネスフォン、PBX本体とセットとして扱うので、ビジネスフォン、PBXの世代が変わると、旧機種の多機能電話機は流用できないことがあります。しかしメーカーによっては多機能電話機の互換性を重視して、2世代、3世代あるいは4世代程度までサポートしている機種もあるので、一概に流用できないとも言い切れません。

もし電話機を流用して引き続き利用されるのであれば、一度電話業者に確認を取った上で導入する機種を選択すると良いでしょう。

内線をつけかえても番号が変わらない？

ビジネスフォン（ビジネスホン）、PBX（電話交換機）に接続された内線電話機には必ず内線番号が割り付けられています。この内線番号ですが、基本的には内線電話機を接続する「電話線」に内線番号としての情報が依存されています。

内線電話機を隣の人と入れ替えても電話線に対して内線番号としての情報が依存されるので、内線番号は入れ替わりません。

ただしIP電話機や一部の機種では「電話機」側で内線番号情報を保持します。IP電話機はLAN接続して使用します。IP電話機は通常の電話機と異なり、IPネットワーク上で動作するので、IP電話機のハード毎にIPアドレスを設定する必要があります。指定されたIPネットワーク上であればどこに接続してもIP電話機は同じ内線番号で利用することが可能です。

一方一部の機種（NTTのαシリーズ）はLANケーブルではなく電話線で動作するのですが、電話機の背面にロータリースイッチが設けられており、このロータリースイッチに対して内線番号情報が保持される形になります。このロータリースイッチを変更しない限り、どの電話線に接続しても同じ内線番号で動作します。（ただし、あくまでも多機能電話機として用意されている電話線にのみ接続可能となっています。）

局線の種類を変えたい

ビジネスフォン（ビジネスホン）、PBX（電話交換機）の取替えや、局線の構成の変更、月額コストの削減、等のために局線の種類を変更をしたい。たとえばアナログ回線からISDN回線（INS64回線）に変更したり、アナログ回線あるいはISDN回線（INS64回線）からひかり電話に変更するとしましょう。

局線の種類を変えるときには事前に以下のようなことがないか注意しておく必要があります。

電話機を増やしたいけど費用は？

現在使用している電話機を新たに何台か増やしたいケースは多々あると思いますが、状況によって増設する費用が異なってくるので注意が必要です。

基本的に電話機本体にかかる費用に加えて、データ設定費用、配線費用、派遣費用が基本的に必要となります。（業者によって費用は異なります）

しかし、電話機を増設する場所によっては配線費用が大幅に必要となることもありますし、ビジネスフォン（ビジネスホン）・PBX（電話交換機）本体に空き回路がない場合は、内線用のユニットを増設あるいは本体そのものを増設する必要がでてくることもあります。

以下のポイントを確認することで、ある程度費用を予測することができます。

多機能電話機の色の種類は？

多機能電話機の色の種類ですが、白、黒、灰色の3種類がメインとなっています。

製造メーカーによってはパネルを木目調のものや赤、青、黄などカラフルな色に変更できるタイプのものや、台紙を取り替えることで色調を変えられるタイプのものがあります。

オフィスの机の色等、周囲の状況に合わせて電話機を選ぶようにすれば、ぱっと見た目の印象がかなり違ったものになります。

ビジネスフォン（ビジネスホン）、PBX（電話交換機）を新たに導入、あるいは取り替える時には、事前に商品カタログを見せてもらうか、実物を見せてもらってから判断するようにしましょう。

ひかり電話にしたいんだけど、すぐにできるの？

経費削減のために「ひかり電話」を導入したい、という会社は年々増加していますが、導入するためにはある程度の期間が必要となります。

まず、ひかり電話を導入するためには、ひかり電話に変更する元となる、一般加入者回線（メタル線）が必要となります。

何も電話回線を持っていない状態でいきなり「ひかり電話」を開通させるということはできません。

次に、ひかり電話を利用するための物理的な線、すなわち「光回線」が必要になります。この「光回線」は光ファイバーのことを指します。

光ファイバーが建物に引き込まれていない場合は、新たに光ファイバーを敷設する必要があります。敷設する必要が出てきた場合、事前に建物や建物周辺の状況、建物に引き込んでからの管路を確保しなければいけません。

光ファイバーを敷設可能と判断されれば、次に実際に敷設する工事日程の調整、光回線の開通、ひかり電話の開通、ビジネスフォン・PBXとの接続、テストというような流れになります。（大雑把ですが）

まわりの申し込み状況や、建物の状況に応じて、ひかり電話開通までにかかる日数は左右されますが、最低でも1～2ヶ月、できれば3ヶ月以上前から計画を立てて、申し込みすることをおすすめします。

特番って何？

ビジネスフォン・PBXに欠かせない「特番」ですが、この「特番」とは一体何？と思われる方もいらっしゃるかと思います。

たとえば内線番号10をダイヤルします。この10の先頭の番号は「1」ですね？

この先頭の番号「1」は2桁の内線特番となっています。

内線番号が200であれば先頭の番号「2」は3桁の内線特番となります。

他には外線発信は「0」であったり、代理応答は「#」を利用したりと、番号の空き状況や使い勝手を考慮して設計します。

このようにして、内線番号だけでなく様々な機能を利用するためには1～9、*、#などのダイヤルボタンを組み合わせて特番の割り振りを決定する必要があります。

多くの機能を利用するためには、その数だけ特番も必要となるので、計画的に特番を設計するようにしましょう。

電話回線を絶対に止められない！

停電になると電源の供給がストップし、ビジネスフォン・PBXのに内蔵されているバッテリーで駆動する形になります。

増設バッテリーを搭載していれば、数時間程度電源の供給がなくても稼動しつづけることができますが、標準のバッテリーだけでは10分～15分程度までしかもちません。

バッテリーが空になると完全に停止することになります。

ビジネスフォン・PBXが停止しても、収容している外線（アナログ回線、INS64回線に限る）は生きていますので、電話機を接続すれば使用することが可能です。

ビジネスフォン・PBXには、稼動が停止したときに、収容している外線（アナログ回線、INS64回線に限る）を停電用電話機に自動的に切り替えて接続できる機能が備えられています。

絶対に電話回線を止めるわけにはいかない場合には、以下の対策を施すことをおすすめします。

• 十分な容量の増設バッテリーをビジネスフォン・PBXに搭載しておく。
• IP回線（ひかり電話等）以外に、メタル線（アナログ回線、INS64回線）をビジネスフォン・PBXに収容しておく。
• 停電用電話機を何台か導入しておく。
• 発電機もしくは無停電用の電源回路をビジネスフォン・PBX用に確保しておく。

これらの対策を施しておけば、よほどのことがない限り、電話回線が不通になることはないでしょう。

ビジネスフォン・PBXの耐用年数は？

メーカーや機種、サポート状況によって異なりますが、およそ7年～10年程度となっています。

ビジネスフォン・PBXは24時間、365日常時稼動しているものなので、システムダウンしてから損害が発生することのないように、耐用年数に従って取り替えるようにしましょう。

会社で使っていた電話機、家で使える？

会社で利用していたビジネスフォン（ビジネスホン）、PBX（電話交換機）を取り替えた際に、以前に利用していた電話機を家で使いたい、というケースもあるかと思います。

家で利用できるのは一般電話機のみとなりますので、原則として家で流用するのは不可能です。

ただし、一般電話機を内線として利用していたのであれば、家での流用は可能です。

ほとんどの場合、会社では多機能電話機が使われるので、家での流用は無理と考えておいたほうが良いでしょう。

他メーカーの電話機は使える？

ビジネスフォン（ビジネスホン）、PBX（電話交換機）専用の電話機（多機能電話機）やその他の専用の端末（PHSアンテナ等）は、異なるメーカーのものは接続して使用することはできません。

あくまでも、同一メーカーの対応機種の範囲でのみの使用となります。

例外として、他のメーカーにOEM供給している一部の機種（ごく一部ですが）では、流用できることがありますが、原則として流用は不可能と認識しておいたほうがよいでしょう。

ビジネスフォン・PBXのメーカーは？

ビジネスフォン（ビジネスホン）、PBX（電話交換機）の製造元には次のようなメーカーが挙げられます。

• NTT-ME
• NECインフロンティア
• OKIネットワークス
• FUJITSU
• 日立製作所
• SAXA
• IWATSU
• ナカヨ
• パナソニック

ビジネスフォン・PBXの価格は？（中古の場合）

機器の構成や、発売年月、機種の種類、機器の状態により、価格は大きく異なってきます。

比較的新しいビジネスフォン・PBXなら価格はそれなりにしますが、機器類が故障した場合に故障対応をキチンと受けられる場合がほとんどです。

逆に古いビジネスフォン・PBXなら価格はより安く済みますが、機器類が故障した場合に、機器そのものの入手が困難となり、故障対応を十分に受けられないことが考えられます。

ビジネスフォン・PBXの耐用年数はおよそ7年～10年程度となっており、製造メーカーのサポートは商品の販売が終了してからだいたい5年前後で打ち切られることが多いです。

それらの事を踏まえた上で、中古ビジネスフォン・中古PBXを導入することをおすすめします。

• 多機能電話機（数千円～新品の7、8割程度）
• カールコードレス電話機（数千円～新品の7、8割程度）
• PHSアンテナ（数千円～新品の7、8割程度）
• PHS子機（数千円～新品の7、8割程度）
• 主装置本体（数千円～新品の7、8割程度）
• 一般電話機（数千円～新品の7、8割程度）

ビジネスフォン・PBXの価格は？（新品の場合）

機器の構成によって異なりますが、新品の場合はだいたい以下のような価格が相場となっています。
（特売品期間中や大口割引等もあるので、一概にはいえませんが）

• 多機能電話機（4万円前後）
• カールコードレス電話機（6万～10万円前後）
• PHSアンテナ（6万円～9万円前後）
• PHS子機（3万円～4万円前後）
• 主装置本体（容量によってことなりますが十数万～数千万円）
• 一般電話機（1万円前後）

外線って？

ビジネスフォン・PBXに接続する電話回線（局線）や専用線のことを指します。

この外線を効率よく利用するためにビジネスフォン・PBXは存在します。

多機能電話機って？

多機能電話機は、ビジネスフォン（ビジネスホン）もしくはPBX（電話交換機）に接続して使用するための専用の電話機です。

一般の家庭用電話機とは異なり、多くの機能ボタンやファンクションキー（自由に設定可能）が用意されており、ビジネスフォン・PBXの機能をフルに発揮できるような設計になっています。

多機能電話機はビジネスフォン・PBXの機種によって、接続するタイプが決まっており、どれでも利用できるというわけではありません。

ビジネスフォン・PBXの装置と多機能電話機はセットで考えておきましょう。

内線って？

ビジネスフォン（ビジネスホン）もしくはPBX（電話交換機）には必ず内線を接続することになります。

内線には必ず内線番号が設定されており、受話器を上げて内線番号をダイヤルすることで、その内線を呼び出します。

内線同士の通話は電話局（NTT等）を介さずに、ビジネスフォン（ビジネスホン）もしくはPBX（電話交換機）の配下でのみの動作になるので、通話料金等は当然発生しません。

内線に使用する電話機は、多機能電話機、デジタルコードレス電話機（PHS）、一般電話機等、様々な端末をご利用になれます。

PBX（電話交換機）って何？

ビジネスフォン同様、電話回線を効率よく利用するために使用します。

PBX（電話交換機）とビジネスフォン（ビジネスホン）は基本的には同じ機能を提供します。

PBX（電話交換機）は中規模～大規模（数十台～数千台規模の内線電話機を設置）の事業所に設置して使用します。

一方、ビジネスフォン（ビジネスホン）は小規模～中規模（数台～数百台規模の内線電話機を設置）の事業所に設置して使用します。

くわしくは「ビジネスフォンとは」のページを参照してください。

ビジネスフォンって何？

電話回線を効率よく利用するために使用します。

世代を重ねるごとに高機能化してきており、特にネットワークやセキュリティとの親和性が高くなってきている傾向があります。

くわしくは「ビジネスフォンとは」のページを参照してください。